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あなたの土地は大丈夫??

 現在、地盤保証を付けるのは当たり前になりました。
でも、保証があるから家が傾いても、被害にあってもいいや!
というわけではありませんよね。
 弁償するからいいでしょ?って言われて気分は良くないですよね。
 
 仮住まいへの引っ越し、補償の金額交渉、とてつもなく精神的苦痛を味わうのは
住まわれる方々です。
 やはり基本は、
傾かない工法をとる・万が一の液状化対策をする
 等の品質を確保するものでなければなりません。プロとして当然のことだと考えます。

 
 現在、地盤補強の工法にも様々なものがあるのはご存知でしょうか?

 主なものに

1.表層改良工法
2.湿式柱状改良工法
3.鋼管杭工法

があげられます。

地盤の状態に応じて使い分けがされておりますが、他にも現在新しい工法が開発され実績数

を伸ばしています。

 東日本大震災においてもその安全性が実証されました。

 その名も 「天然砕石パイル工法」 別名 「HySPEED工法」
と呼ばれるもので、専用重機を駆使して、天然砕石から成る柱状構造体を、地中に圧力形成していく工法です。
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 この工法の概要と効果を以下にまとめましたのでご覧ください


1.唯一の液状化対策工法 

ドレーン効果(排水効果)により液状化を阻止
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液状化のしくみを徹底的に研究し、液状化に対応した工法です。
 液状化を誘発する地盤、地質、土質はしっかりと事前調査を行えば、かなりの確率で
判別できます。それに加えて、万が一に備えた液状化対策工法を行っておけば「安心」して
住み続けることができます。 

名古屋は地盤が弱いことで知られていますが、岐阜市のハザードマップ「液状化」項目
を見ると、長森地区は液状化の危険度は、「極めて高い」とされています。
 自分のところは大丈夫だろう!と安易に考えない方がよいですよ。
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 岐阜市の液状化ハザードマップです。

 当社では、液状化に関する勉強会やセミナーに積極的に参加し知識・ノウハウを集積
しておりますので、詳しく聞きたい方はお気軽にお問い合わせください。


2.資産価値の維持

 既存の工法ですと、建て替えや売却時に地中埋設物としての撤去費用がかかってきます。
コンクリートまたは鉄のパイプが何十か所も埋設してあることを考えると、その費用には、工事にかかった金額の5倍程度かかるといわれています。
地盤改良工事が60万としたら300万の撤去費用がかかるケースもあるわけです。
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 しかし、天然石パイル工法(HySPEED工法)では、補強するもの自体が天然石ですので、地中埋設物に当たりません。
 建て替え時も撤去の必要もなく可能であり、また売却時も建物だけ壊せば何の問題もありません。




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3.発がん性物質「六価クロム」の発生がありません

現在問題となっている発がん性物質「六価クロム」。6kuromu.jpg

セメントと土が混ざるときに化学反応として稀に「六価クロム」を発生することが分かってきました。
 セメント使用する、表層改良・柱状改良ではその危険性がゼロではありません。
主に火山灰を含む地質に発生しやすいといわれています。
この「六価クロム」が発生すると、退去命令が出されることがあるくらい、有毒な物質です。

天然パイル工法であるこの工法では、そういった土壌汚染の危険性は全くありません。
材料は100パーセント天然砕石ですので、建築後も安心してその土地にお住まいいただけます。


4.エコな工法

セメントを1,000kgつくるのに約732kgの二酸化炭素が発生CO2.jpg

鋼管の鉄を1,000kgつくるのに約1,640kgもの二酸化炭素が発生するという事実。
 日本の住宅1軒の地盤改良工事で発生する二酸化炭素は約5,000kgと試算されています。

しかし、天然石パイル工法(HySPEED工法)では、天然砕石ですから製造に二酸化炭素はほとんど発生しません。輸送時と現場工事時に出る排気ガスとしてのわずかなCO2だけです。
とっても時代に合ったエコな工法ということが分かります。


5.地震時のせん断に強い

地盤の地中のなかには、地層がいくつにも重なっています。
地震時には、その層を境目に、横に力が働くせん断力が発生します。
これが大きくなると、埋設物であるセメントの柱状や、鋼管杭が折れる危険性があります。sendan.gif


天然石パイル工法(HySPEED工法)では、せん断に対する追随力があり、折れるといった現象が起こりにくくなっております。



そして、なんと言っても、これだけのメリットがありながら、コストパフォーマンスもあります。
これは必ずや将来の普及工法になるでしょう。

特許

「地盤補強工法」として平成20年8月特許取得済み
公開番号:特開2008-196249
登録番号:特許4373451

認定取得

ジャパンホームシールド(株)、シールドエージェンシー(株)、住宅技術協議会の認定を取得

新技術情報提供システム

新技術情報提供システム(NETIS)とは、「公共事業等における技術活用システム」によって蓄積された技術情報のデータベースで、直轄事業及び補助事業に係わらず公共工事に活用できる技術を可能な限り網羅したものです。

チームマイナス6%に参加 

砕石だけを使って締め固めるので、CO2の排出はほとんどありません。
HySPEED工法による地盤改良を推進することで、地球の温暖化防止に貢献しています。


  一生後悔しないために 

今一度、下のチェックシートに沿ってご自分で必ず、ご確認することをお勧めいたします。
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